だし日記

ルチルクォーツ、本当に金運がアップするか？

最近、金運アップなどと謳っているルチルクォーツは水晶だが、果たして本当に効果があるのだろうか。このルチルクォーツ、見た目は透明なクリスタルの中に金の糸のようなものが入っている形状である。この金色の部分が多く、きれいに並んでいるのだと、かなりの量になるようだ。以前ネットオークションで200万円程度で売られていることをベギョンヘトウル程度。とにかく眉毛チムウルエヌン間違いないのだが、鉱石としての価値以上の価格が付いてしまうことができるのは、どうなのかだろうか。
"ルチルクォーツ"は、主に金運に効果のあるパワーで知られています。結晶内部に金の針状になっている金紅石を直線的になって入っているので、アートのように非常に芸術的に見えます。また、"ルチルクォーツ"の効果は金運だけにとどまらず、恋愛と魔よけにも効果があると言われているようです。修正内部の金の赤い岩には、金と銀の2種類があるそうです。
　東日本大震災で津波被害を受けた宮城県岩沼市の畑で４日、ボランティアら約８０人がトマトの苗６００株を植えた。熊本県八代市の農家が塩分濃度の高い干拓地で栽培している「塩トマト」が市場で高く評価されていることをヒントに、塩害被害を受けた畑で栽培・収穫を目指し、被災地の農業復興につなげようと実施した。関係者は「塩トマトを新たな特産品に育てたい」と期待している。

　東京のＮＰＯ法人「農商工連携サポートセンター」（大塚洋一郎代表理事）が岩沼市の農家の畑（約２０００平方メートル）を使い、苗を植え付けるボランティアを募集した。

　熊本の「塩トマト」の実は小ぶりだが実が締まって糖度が高いのが特徴という。今回は熊本産のトマトの苗が入手できず、宮城県産を植えた。根を短く切り、畑の土に塩分を分解するバクテリアを入れるなどの工夫をした。栽培は地元の農家が引き継ぎ、８月ごろに収穫し「塩トマト」として販売する。

　同市では、津波で作付面積の約７割が浸水。排水場のポンプが壊れ塩分除去が進まず、市は農業再開には２、３年かかるとみている。畑を提供した飯塚悦男さん（６２）は「地元の人々と協力して塩トマトを育てていきたい」と話した。

　塩トマトは熊本県の古川寿男さん（６０）、秋代さん（６０）夫婦がブランド化に成功。５月に全国代表が発表された第６０回全国農業コンクール（毎日新聞社・和歌山県主催、農林水産省、和歌山市など後援）で「大震災の津波の被害を受けた東北の農業の参考になる」として特別賞受賞が決まった。【小林洋子】

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　干ばつと紛争で混乱するアフガニスタンとパキスタンの国境地帯で、医療活動や農業支援を続ける福岡市のＮＧＯ「ペシャワール会」が４日、同市早良区で活動報告会を開いた。現地代表の中村哲医師（６４）は「三陸海岸の村を津波が襲ったように、干ばつで廃村になる事態が今も続いている」と訴え、活動への協力を呼び掛けた。約２５０人が詰めかけ、会場はいっぱい。壇上に上がって耳を傾ける参加者の姿もあった。

　会は昨年３月、全長２５．５キロの農業用水路をアフガン東部のクナール川沿いに造成。同７月の大洪水で一部の取水ぜきは崩壊したが地道に改修を進めた。秋には最下流の砂漠緑化を成し遂げ、水稲や果物を収穫したという。中村医師は「現地作業員の気迫と（募金を続ける）日本の良心が結びついた証しだ」と語った。

　また、中村医師は福島第１原発事故に触れ、「農業用水路の護岸や取水ぜきには、洪水を分散して流す日本の伝統的な治水工法を取り入れた。想定外が起きることを想定して自然には逆らわないのが日本の伝統技術なのに、原発についてはそうではないようだ」と批判した。【阿部周一】

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　藤平光一さん９１歳（とうへい・こういち＝心身統一合気道宗主）５月１９日、肺炎のため死去。葬儀は近親者で済ませた。お別れの会は７月１７日午後１時、東京都中央区築地３の１５の１の築地本願寺。喪主は息子信一（しんいち）さん。

　国内最多の１４原発が立地する福井県は、原子炉の設置者に課税している核燃料税について、原子炉に核燃料を挿入した際に核燃料の価格に応じ課税する現行方式に加え、原発の熱出力（原子炉が出す熱エネルギーの数値）に応じても課税する新方式を導入しようと、関西電力など３事業者と最終調整に入った。２２日開会の６月定例県議会への条例案提案と１１月施行を目指しており、実現すれば原発立地道県で初となる。

　核燃料税は道県が独自に課税している法定外普通税。福井県の場合、当初５％の税率を５年ごとの更新で順次引き上げ、０６年から１２％。だがトラブルで運転停止すれば、核燃料の挿入機会が減るため課税機会も減る。核燃料価格下落でも税収減となる。県は０６年１１月〜１１年１０月の５年間で約３７３億円の税収を見込んだが、約２７９億円（１０年１２月推計）にとどまる見込み。

　福島第１原発事故を受け、西川一誠・同県知事は「国が新たな安全基準を示さない限り、定期検査中の原発の再起動を認めない」と表明している。関係者によると、熱出力に応じ課税することで、運転停止が長引いても一定の税収が見込めると県は期待している。

　県は前回更新で原発の運転状況にかかわらず課税する別の仕組みの導入を目指したが、事業者側の抵抗で断念した。【安藤大介】

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